
a
建設・土木系エンジニアの採用を考えている企業様必見、求人サイトdoda(デューダ)における登録推移、市場予測、それらから導き出される採用成功のポイントを細かく解説いたします。
現在、建設・土木エンジニアの広告掲載はdodaサイト内で9%と非常に低い割合に留まっています。
一方、建設・土木エンジニアへの転職希望者の新規登録者数は上昇傾向にあるため、比較的採用しやすい職種と言えます。
建設・土木エンジニアの転職手段でもっとの利用されているのは、転職サイト(求人広告)とスカウトメールです。この2つを併用することをオススメします。
dodaサイト上での求人掲載数の推移は下記のグラフの通りです。
掲載終了のタイミングで減少傾向になっている期間もありますが、全体的に見ると増加傾向にあります。
また、dodaでは例年1月・2月は施工管理求人数が減少する傾向にあるため、掲載開始の狙い目となっています。
掲載された求人の中でも、残業20時間未満の求人は56%と約半数であり、残業が少ない企業は掲載するだけで競合他社の優位に立つことができます。
2024年下半期の建設・不動産の中途採用市場は、少子高齢化と業界の高齢化が人手不足を引き起こし、世代交代の必要性を背景とした求人数の増加が見込まれます。
特に、半導体や電子部品メーカーの工場や物流倉庫の設備投資による求人が増加すると予測されています。
2024年下半期のニーズが高い職種
施工管理職の需要は引き続き高まるでしょう。特に、1級施工管理技士の資格と現場代理人経験者が求められるようになります。
監理技術者および監理技術者補佐の需要も高く、新制度への対応経験がプラス評価されます。
設計職では、省エネニーズや環境問題への対応から電気系や空調系の設備設計職の需要が高く、BIM(Building Information Modeling)使用経験が評価される傾向にあると言えます。
転職動機と市場機会
スキルや経験のステップアップを目指して、受注側から発注側への転職が増加傾向にあります。
ライフイベントや働き方改革による転職動機も多く、建設関連のIT企業への転身を希望する動きもあるため求職者の動向に注目です。
企業の取り組み
企業は2024年問題に対応し、給与水準の向上や追加手当ての支給を検討する必要があります。
転勤のない地域限定社員制度や、一定期間転勤免除の制度などを導入することにより、求職者の目に留まりやすくなります。
不動産・建設業界に分類する企業の転職求人倍率は5.56倍。
人材獲得競争の激化のため、採用に対して適切な投資を実行し、複数手法を併用して採用率を高めることが肝要と言えます。
建設・土木形エンジニアの転職者希望者において、現状の市場状況・登録推移から考えられる志向性をご紹介します。
上記のようなペルソナを参考に、転職希望者の志向性にピンポイントで刺さる求人を作成することが求められます。
これまでに解説した市場と転職希望者の動向を踏まえたうえで、さらに魅力的な求人を打ち出すには3C分析をすることをオススメします。
顧客(Customer)、競合(Competitor)、自社(Company)の3つを軸に市場環境を分析し、貴社に転職することでどのようなメリットがあるのかを明確にしましょう。
現在、dodaにおける掲載倍率が低い建設・土木エンジニア。
一方転職希望者からのニーズは高まり続けているため、他職種よりも採用しやすい傾向にあります。
それでも「求人原稿はやっぱりプロにお願いしたい…」「効果がある原稿の書き方がわからない」といった採用担当者様もいらっしゃるかと思います。
そんな採用活動にお困りの企業様はぜひ一度、私たち日産広告社へご相談ください!
私たち日産広告社は、創業44年の求人広告代理店です。長年様々な企業様の採用活動をお手伝いしてきた豊富なノウハウをもとに、企業の人材採用に関するお役立ち情報をお届けしています。
企業規模、業種、職種 問わず膨大な採用成功の実績があります。是非一度ご相談ください!