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無料求人サイトの人気ランキングと掲載方法：2024年
目次
無料求人サイトの人気ランキングと掲載方法：2024年
人気の無料求人サイトランキング〜５選：2024年版
Indeed
「Indeed」は、求人サイトではなく、求人情報に特化した求人検索エンジンです。
「キーワード」と「勤務地」の2つの検索軸があり、親和性の高い求人情報が検索結果として表示されます。
国内の月間利用者数は3,700万以上となっており、多くの求職者に支持されています。
また、国内の月間求人数は620万件以上（内、月間新規求人追加件数520万件以上）で業界トップクラス。
さまざまな企業の採用担当者から選ばれています。
有料オプションであるスポンサー求人を利用すると、表示回数が増えたり、より最適な形で検索結果画面に表示されるため、求める人材の採用に繋がりやすくなります。
求人ボックス
「求人ボックス」は、カカクコムが運営するアグリゲート型（インターネット上の特定のジャンルを示す言葉）の求人検索エンジンです。
求人サイトや企業が公開する求人情報を収集し、1,000万件以上の求人を掲載しています。
「2024年 オリコン顧客満足度ランキング求人情報サービス」において、初の総合1位に選出されました。
また、アカウントを開設すると、求人ボックス内に求人情報を作成できる機能があり、無料で簡単に求人掲載を行なうことが可能です。
クリック課金型のリスティング広告機能が備わっており、自由に予算や期間を設定して広告運用が行なえます。
Googleしごと検索
「Googleしごと検索（Google for Jobs）」は、Google検索で求人・採用関係のキーワードを検索した際に、求人情報を検索結果ページの上部に掲載する機能のことです。
◎雇用形態＋求人または採用⇒「アルバイト 求人」「正社員 採用」
◎職種＋求人または採用⇒「事務 求人」「エンジニア 採用」
といった検索キーワードが表示されやすいと言われています。
また、有料プランがなく、すべて無料で利用するとができるため、採用に予算がかけられないという企業におすすめです。
げんきワーク
「げんきワーク」は、GENKIGROUPが運営する求人広告掲載サイトです。
通常ほとんどの求人サイトは掲載料金がかかりますが、「げんきワーク」は、登録・掲載料が完全無料の求人サイトになります。
全国各地の求人広告を掲載しており、のべ100万件以上の求人が掲載されています。
また、完全無料で利用できるスカウト機能があり、プロフィール情報を公開している求職者に直接アプローチすることが可能です。
Engage
「engage」は、エン・ジャパンが運営する無料求人サイトです。
無料で採用ページを作成することができ、掲載費用もかかりません。
採用ページのテンプレートがあるため、テキスト入力や画像をアップロードしていくだけで、誰でも簡単に本格的な採用ページが作成できます。
また、『エン転職』に登録している800万人超の会員の中から、毎週10通まで無料でスカウトメールを送ることができます。
無料求人広告のメリットとデメリット
メリット１ 無料で始められる：掲載コスト
無料求人広告を利用する一番のメリットは、なんといっても採用コストを抑えられることです。
有料の求人広告を利用する場合は、広告掲載に関連する費用が発生します。
媒体や掲載プランにより金額は異なりますが、中途採用の場合、安いものでも1回20万円前後、高いものであれば1回数百万円の費用がかかります。
また、転職エージェントで採用を決めた場合も、成功報酬が年収の25～35％程度になるため、1名あたり100万円を超える費用がかかってしまいます。
しかし、上記のような完全無料の求人サイトを利用すれば、掲載コストを一切かけずに採用活動を行なうことができます。
メリット２ すぐに募集をかけられる：即日で掲載可能
もう一つのメリットは、すぐに募集をかけることが可能な点です。
有料の求人広告は、発行日や掲載開始日が決まっているため、「今すぐ掲載したい！」と考えていても対応が難しいのが実情です。
しかし、上記のような無料求人広告は、各サイトでアカウントを作成するだけで、すぐに利用を開始することができます。
また、掲載後の修正も自身で行なうことができますので、求職者へ最新の情報を提供することが可能です。
デメリット１ 求人露出が低い：広告のリーチと効果
無料求人サイトは、大手有料求人サイトと比べると、応募数が少ないことがほとんどです。
無料のため求人広告を出すハードルが低く、さまざまな企業が長期に渡って掲載しており、自社の求人が他社の求人に埋もれてしまい、見てもらえない可能性が高いことが理由の一つです。
一部の無料求人サイトでは、無料で求人掲載をすることはできますが、有料にしないと自社求人の露出を高めることができない仕組みになっています。
応募効果が出づらい状況になるため、自社求人を上位表示させたい場合は、有料オプションを利用する必要があります。
デメリット２ 急募求人に不向き：即日採用の課題
上記のデメリット1で示した求人露出の低さから、応募・採用の即効性に欠けるため、欠員補充などの急ぎの求人募集には、無料求人サイトは向いていないと言えるでしょう。
原稿内でアピールできる文字数や写真の枚数に制限があるため、魅力的な求人を作ることが難しいことも原因の一つです。
もし、無料求人サイトを利用して急ぎで採用をしたいのであれば、サイト内で上位表示できる有料オプションなどを活用することで、応募数や即効性を補強する必要があります。
求人作成のサポートが限られる：原稿制作
有料の求人広告の場合、募集広告の原稿制作は、媒体元か契約を交わした代理店が行なってくれます。
しかし、無料の求人広告には担当が付きませんので、自社で原稿制作を行なう必要があります。
そのため、原稿制作だけでも、自社の魅力を採用ターゲットに届くようにライティングしたり、媒体ごとの表記ルールや不適切な表記が無いか、求職者の目をひく写真の準備など、時間と手間がかかります。
求人募集のすべての行程を自社で行なわなくていけないため、採用コストは抑えられますが、オペレーションコストは有料媒体よりもかかります。
無料で利用可能な分、サポートに人員を割いていませんので、サポート面はあまり期待しないほうがいいでしょう。
無料求人サイト選びの成功ポイント
採用ターゲットの明確化：求人広告の効果とリーチ
無料求人サイトで採用を行なう場合、採用ターゲットを明確にすることは非常に重要です。
無料・有料問わず、求人サイトにはそれぞれ特性があり、それに伴い登録者の傾向も変わってくるためです。
自社内で採用ターゲットを明確化しておかないと、どのサイトを利用するべきか、自社のどこをアピールするべきかを決めることができません。
マッチするターゲットへきちんと訴求するためにも、採用ターゲットの明確化は必須事項です。
採用ターゲットを明確化するためには、下記のポイントを決めるとやりやすいでしょう。
1.MUST条件：絶対に外せない条件
必要な資格、必要最低限の経験、学歴、性格（タイプ、価値観）など
2.WANT条件：必須ではないが、備わっていればより良い条件
MUSTまではいかないがあれば嬉しいポイント
3.ペルソナ設計：架空の人物を想像して、人物像を詳細に設定
簡単な例をあげると、
◎ 40歳の男性で、○○会社に入社して10年、人事部で採用課長を務めている
◎ 子供が小学生で、家族との時間を大事にしたいと思っている
◎ 近い将来、子供の学費などで出費が増えそうなので今よりも給与の高い会社へ転職したい
◎ 規模の小さい会社でも、裁量の大きな仕事がしたい
など、詳細に設定してください。
難しい場合は、社員の中で「○○さんみたいな人がほしい」という方を選ぶと良いでしょう。
自社の訴求ポイントを活かす：信頼性とブランディング
採用ターゲットの明確化ができたら、次は適した求人サイトを選び、採用ターゲットが読んだときに刺さる求人原稿を作成していきます。
数多くの求人情報から、自社の求人を選んでもらうためには、「ここで働きたい」と思わせる情報を盛り込むことが必要です。
自社のどのようなポイントに採用ターゲットが惹かれるかを考えて、応募してもらえるように促しましょう。
上記の例であげた採用ターゲットの場合、
◎ 課長待遇・中途採用の責任者として採用
◎ 転勤なし、完全週休2日制で、残業も少なめ、有給取得率90％以上
◎ 毎年必ず昇給、賞与年2回、毎月貰える手当の詳細
など、安定した働き方ややりがい、待遇などをアピールすると良いでしょう。
他にも、入社後に上司や部下となる同僚たちの様子や働き方の様子、職場の雰囲気が分かる文章や写真、会社の方針が分かる代表のコメントなども、求職者にとっては重要な情報となります。
同業他社の求人との比較：募集範囲と条件
数多ある求人の中から自社を選んでもらうためには、同業他社や同職種の求人と比較することも必要です。
求職者の多くは、少しでも良い待遇の企業を選びますので、同業他社よりも給与が低かったり、休日や福利厚生などの条件が悪い場合は、会社としての待遇面を見直すことも大切です。
どんなに魅力的な求人原稿を作成しても、同業他社よりも条件が劣っていたら、応募は集まりません。
待遇改善が必要なことは分かっていても、なかなか踏み切ることができない企業も多いと思います。
しかし、良い人材が増えることで、会社の発展・売上アップにも繋がりますので、先行投資と捉えて再考してみてください。
有料求人サイトとの併用：多様な求職者へのアクセス
企業の多くは、人手が必要になって初めて募集を開始していると思います。
しかし、実のところ「良い人材がいれば、いつでも採用をしたい」と考えているのではないでしょうか。
そのためには、年間を通して求人募集を行なう必要があります。
それを可能にしているのが、無料の求人広告サイトです。
無料でいつでも掲載ができ、長期間掲載することができるため、思いがけず良い人材をキャッチすることができるかもしれません。
また、無料の求人サイトで効果が出ない場合には、有料の求人サイトのご利用も検討してみてください。
有料の求人サイトと、複数の無料求人サイトを併用することにより、さまざまな導線から求職者へアピールすることができます。
効果的な求人広告の作成方法
仕事内容などの丁寧な説明：求職者へのアプローチ
求人原稿の仕事内容は、応募者がイメージできるように書きましょう。
1.専門用語はNG！誰にでも分かる簡単な言葉で書く
仕事内容を書く際には、分かりやすさを最優先に考えましょう。
業界用語や専門用語は避け、一般的な言葉や日常会話で使われる表現を使ってください。
応募者が「難しそう」と感じてしまうと、途中で離脱してしまう可能性がありますので、最後まで読んでもらうためには、分かりやすい文章を意識することが大切です。
2.応募者の立場になり具体的に書く
応募者は自分がどのような仕事をするのか、具体的に知りたいものです。
また、仕事に対して必要なスキルや経験、資格についても、明確に示すことで、応募者が自身の適性や希望にあっている仕事なのかイメージしやすくなります。
自身が応募者になったつもりで、知りたい情報を考えて具体的に書いていきましょう。
3.仕事の面白さ・やりがいを伝える
業務内容をリストアップするだけでなく、その仕事がどのようにチームや企業の成長に貢献し、自分自身の成長やキャリアにつながるかを具体的に伝えることが重要です。
また、社会的な影響や仕事のやりがい、達成感についても触れて、求職者の興味を引きやすくしましょう。
選考プロセスの透明化：信頼性と応募者満足度
応募者からの信頼を得るためには、選考プロセスを透明化することが重要です。
1.選考プロセスの透明性
選考プロセスの詳細なスケジュールや内容を伝えるのはもちろんですが、面接日時、場所、持ち物の案内などを充実させることで、応募者は予定を調整しやすくなります。
さらに、評価基準を分かりやすく説明し、応募者が自ら適性を確認できるようにすると、より積極的な姿勢で参加する可能性があります。
2.コミュニケーションは迅速かつ丁寧に
応募者からの問い合わせに迅速かつ丁寧に対応することで、信頼関係を築くことができます。
また、選考に時間がかかってしまう場合は、進捗状況を定期的に連絡し、応募者に不安を与えないようにすることも必要です。
透明性のある採用プロセスは、お互いにメリットが多いものです。
正確な情報提供と公正な選考手法によって、必要な人材を獲得し、企業の成長を後押ししましょう。
まとめ
求人広告には、企業側が伝えたいことを記載するのも大事ですが、一番は、応募者側の知りたいことがしっかりと書かれていることが大切です。
ついつい自分の言いたいことを書いてしまいがちですが、どんな力作でも興味を持ってもらえなければ意味がありません。
応募者が知りたいことを優先的に書くことが大切です。
ソーシャルメディアとの連携：拡散力と影響
ソーシャルメディアの影響力は、今や無視できないほどに拡大しています。
ソーシャルメディアを使って求人広告を効果的に拡散するためには、以下の戦略を行なうと良いでしょう。
1.適切なプラットフォームの検討
ターゲット層がどのソーシャルメディアプラットフォームをよく利用しているのか把握し、そのプラットフォームに焦点を当てましょう。
LinkedInはビジネス関連の求人に、InstagramやX（旧Twitter）はクリエイティブな観点に適している場合があります。
2.魅力的なコンテンツの作成
目を引く画像や動画を使い、求人広告を視覚的に魅力的にデザインしましょう。
3.ハッシュタグの活用
関連するハッシュタグに注目し、拡散を促進するために使用します。
特にX（旧Twitter）やInstagramでは、タグが広告の継続性を向上させます。
4.従業員の参加を得る
従業員に求人広告をシェアしてもらい、自身のネットワークに広めるようお願いします。
5.広告の定期的な更新
定期的に求人広告のコンテンツを更新し、新しい情報や変更点を共有します。
更新された情報はフォロワーに通知されやすくなります。
6.ソーシャルメディアの広告キャンペーン
有料広告を利用して、より広範な視聴者にアクセスできるようにします。
広告のターゲティングオプションを活用して、特定の属性や興味を持つ人々にリーチできます。
いわゆる「バズる」コンテンツを作成できれば、果てしない経済効果を発揮します。
しかし、一歩間違えて「炎上」するコンテンツを作成してしまった場合、会社は存続の危機を迎えてしまいます。
会社でソーシャルメディアを使用する場合は、コンプライアンスを順守し、慎重に行なうように注意しましょう。
