企業必見！求人掲載でおすすめの転職サイトビッグ３を比較

2024年4月26日

企業必見！リクナビNEXT、マイナビ転職、dodaの特徴を徹底比較。人手不足解消のカギを握る転職サイト選びの秘訣を公開します。

人手不足時代に求人掲載する企業が直面する関門

人手不足の現状：統計データから見る影響

日本は世界的に見ても、急速に少子高齢化が進行している国の一つです。その影響による労働人口の減少から、日本は慢性的な人手不足に陥っています。この問題は今後ますます深刻化すると予想されており、企業は早急に対策を打たなければいけません。

以下の「労働力人口の推移」のグラフを見ると、「生産年齢人口」に該当する15～64歳に限れば、ピーク時の2000年で約6,270万人。現在は減少の一途をたどり、2040年には4,970万人となり、ピーク時に比べ約1300万人の減少が予測されています。

【出典】厚生労働省「労働経済の基礎的資料」労働力人口の推移

業界別影響：特に深刻な業界

人手不足はどの企業にも共通の課題であるものの、その度合いには業界・業種で差があります。厚生労働省などの調査を見ると、以下の5業種が特に人手不足が深刻であることが分かります。

医療・福祉

医療・福祉分野の中でも特に介護分野において、人手不足が顕著です。ニーズが増加する一方、賃金水準はなかなか上がらず、法人や事業所の理念や運営、キャリアパスの整備など雇用管理の不十分さなどを理由に人手不足が続いています。

建設業

2030年頃までの間に、高度成長期以降に整備したインフラ、建設後50年以上が経過した施設の割合は加速度的に高くなっていき、労働力の需要もそれに比例して上がっていきます。業務効率化やコスト削減などの観点から、建設・建築関連企業のDX推進が求められています。

運輸業・郵便業

働き方改革による「2024年問題」の影響が大きく影響するとされている業界です。物流業界における2024年問題とは、働き方改革関連法に伴う「時間外労働時間の上限規制」などが2024年4月から「自動車運転の業務」にも適用され、それにより発生する人手不足、ドライバーの収入低下、物流の停滞などの諸問題のことです。
ドライバーの高齢化も問題となっており、人手不足が深刻です。

旅館・ホテル

旅館やホテル業は常に24時間体制で営業をしており、シフト制であっても従業員へかかる負担が大きい業種の1つです。また、宿泊業では離職率が高い傾向にあり、人手不足に陥りやすいとも言えます。
コロナ禍が明け、国内旅行客だけでなくインバウンド客も勢いを増すなか、旅館やホテルの需要も急激に高まっています。

情報通信サービス

情報サービス業では、DXを推進する企業が増えたことによる「システム関連需要」が伸びています。
ITツールの運用・保守、請負開発を行える従来のIT人材ではなく、最先端技術を扱えるIT人材が不足していることが、情報通信サービス業のボトルネックとなっているのが現状です。
DX推進に必要なIT人材を確保するためには、人材育成や外部人材の活用といった対策を講じることが大切です。

未来予測：人手不足はさらに深刻化するのか？

パーソル総合研究所の「労働市場の未来推計2030」によると、2030年には7073万人の労働需要に対し、見込める労働供給は6429万人であり、644万人もの人手不足になると予測されています。

【出典】労働市場の未来推測 2030「パーソル総合研究所」

2030年の人手不足を解決する方向性としては、労働供給を増やすか労働需要を減らすかしかありません。

労働供給を増やす場合は、女性、シニア、外国人を増やす策が考えられます。これらの人たちにフィットする人事制度や労務環境を提供してモチベーションを高め、一人ひとりの生産性を上げることが重要です。

また、労働需要を減らすには、AIやRPA（ロボットによる業務自動化）などを活用した自動化を取り入れ、生産性を向上させる策が不可欠です。

転職サイトの選択が求人成功を左右する

求人掲載前に知っておくべき：転職サイトの選び方

求人媒体（求人広告）にはさまざまな種類があり、それぞれ特徴が異なります。
各媒体によって強みとしている職種や業種、登録している求職者の属性などが異なるため、自社の採用ターゲットに合わせて活用する媒体を選定することをオススメします。

さらにスカウト・DM機能など、媒体によって使える機能も異なるため、自社の採用目的に合わせて媒体を選定するようにしましょう。

費用対効果を最大化する：掲載プランの選び方

より効率的に求人活動を進めていくためのポイントは以下の3点です。

料金プランは適切か

費用をかけただけ、すぐに優秀な人材を採用できるわけではありません。初めは費用をかけて求人活動を行うのもありですが、一定期間応募がない場合、プランや利用するサイトそのものの見直しも必要になるでしょう。

目的に適した求人媒体か

求人広告媒体によって、得意とする業種、厚い層が変わってきます。どの業種でどんな人材が欲しいのかを事前に検討し、適切な求人媒体を選択するようにしましょう。

求人媒体の認知度はあるか

いくら求人情報を出しても認知されることがなければ意味がありません。料金だけで判断せず、利用しようとしている求人媒体が、ターゲットとしたい層にどれほどの認知度を持っているのか、事前に調査しておきましょう。

避けるべき一般的なミス：求人掲載時の落とし穴

「欲しい年代からの応募が来ない！」
「事務職の経験がある人からの応募がほしいのに、一向にない」

などのお悩みはありませんか？応募者にミスマッチを感じている場合、掲載している求人媒体が合っていないかもしれません。

様々な求人媒体が存在する昨今、それぞれの強みを活かし差別化をはかることで、求職者の集客力を上げているのと同時に、採用する企業側にとっても予算やニーズ・ターゲットに併せて選べる時代になりました。
自社の求める層に最適な求人媒体を選択し、ミスマッチを減らしましょう。

掲載時期

採用を円滑に進めるには、求職者の採用スケジュールを把握しておく必要があります。

中途採用の場合の活発な時期

1～2月頃	新年度になる前
7～8月頃	夏のボーナス支給後
9～11月頃	人員補充の動きが目立つ企業多数

リクナビNEXT：大手企業の求人が強み

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数値で見るリクナビNEXT：会員数とユーザー層の解析

転職者の8割が利用していると言われる転職サイトの王道です。
さまざまな業界や業種、年齢層に対応していますので、幅広く募集をかけたいときに便利です。

リクナビNEXTの会員登録者数は日本最大級の約1,000万人。登録者数は年々増加しており、企業からのオファーを受け付けている登録者数も約473万人にのぼるため、第二新卒から即戦力まで、豊富な求職者にアプローチすることが可能です。

幅広い年齢層の登録があり、新規会員登録者における35歳以下の割合は68%※となっています。
※2020年1月〜12月の実績。

リクナビNEXTのスカウトメール：直接アプローチの強力な武器

有料オプションで２種のスカウトメール機能を使用することができます。

・求人告知メール

貴社が設定した採用条件に合う求職者にメールを送信できます。メッセージは貴社の求人原稿をもとに自動で作成し、文面パターンもテンプレートから選択できます。

・ターゲットDM

貴社が設定した採用条件に合う求職者に自由にメッセージ文面を作成し、送信できます。

マイナビ転職：使いやすさとバランスの良い求人で差別化

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数値で見るマイナビ転職：会員数とユーザー層の解析

マイナビ転職は、常時15,000件以上の案件を掲載している業界最大級の総合求人広告サイトです。

マイナビ転職のスカウトメール：積極的な人材獲得戦略

スカウト登録者数428万人（2023年2月時点）に直接アプローチが可能。
採用に時間をかけたくない場合や、応募を待つだけでなく、積極的に求職者へアプローチしたい場合など、攻めの採用を行いたい場合にぴったりです。

求職者をセグメントして配信できる「スカウトメール」や「DM」はもちろん、ビッグデータを活用したレコメンドエンジンが1日最大20名のスカウト会員を自動推薦する「コンタクトメール」も利用できます。
求職者が「気になる」ボタンを押すと、すぐに応募依頼か面接依頼の連絡が出来るため、スピーディーなマッチングが可能です。

マイナビ転職の特徴

・ブランド力

マイナビ転職が若手からの知名度が高い理由のひとつに、マイナビブランドの存在が挙げられます。
マイナビバイト・マイナビ新卒といった学生向けのサービスや、マイナビニュース・マイナビウーマンといった新社会人をターゲットとしたサービスが充実しており、日常的にマイナビブランドを利用していることから、転職活動の際にもマイナビ転職を利用する若手ユーザーが多いと考えられます。

また、新規登録者のうち72％が35歳以下の若手ユーザーで、3ヶ月以内に転職したいアクティブユーザーが多い点もマイナビ転職の特徴です。