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求人媒体の選定：失敗しないためのポイントとは？
目次
求人媒体の選定：失敗しないためのポイントとは？
求人媒体とは？総覧とその重要性
求人媒体の主な機能と役割
求人媒体とは、「人材を必要としている企業」と「仕事を求める求職者」を繋ぐ専用の媒体のことです。
企業は求人媒体に求人情報を掲載することで、求職者へ求人情報を公開します。
求職者は、求人媒体を通して効率的に求人を探すことができ、自身の興味があるポジションを見つけることができます。
求人媒体は、企業が求める条件と求職者のスキルや経験を照らし合わせ、最適なマッチングを提供し、効率的かつ効果的な採用プロセスを支援します。
求人媒体選定の第一歩：何を考慮すべきか
1.ターゲット層の明確化
まずは、自社が求めている人物像・条件を具体的に把握することが重要です。
なぜなら、求人媒体ごとに特徴があり、登録している求職者層が異なるためです。
自社が求める人物像をしっかりと定めたうえで、その条件に合った求人媒体を選定しましょう。
2.求人媒体の特性を把握
求人媒体により、年齢・性別・得意とする業種・職種、求職者の志向性などが異なります。
dodaやマイナビ転職など、どんな業種・職種にも対応している「総合求人媒体」もありますが、その中でも、経験スキルの高い求職者が多い媒体もあれば、若手や未経験者が多い媒体もあります。
その他にも、求職者属性に特化した求人媒体もありますので、各媒体の特性をしっかり見極めた上で最適な求人媒体を選定することが重要です。
3.オプション機能を比較
ターゲットに合わせた媒体選定を行なったにも関わらず、応募が集まらないなどの不測の事態が起こった場合、より求職者の視点に立った内容へと原稿修正を行なう方が良い可能性があります。
また、DM（スカウトメール）配信を行ない、待ちの姿勢から攻めの姿勢へと転じることも考慮する必要があります。
こういったオプション機能についても、媒体選定の規準の一つとすると良いでしょう。
4.費用対効果
各求人媒体の料金体系を把握し、採用予算に合わせて、費用対効果の高い媒体を選ぶことが重要です。
また、提供されるサービスや機能に対して、支払い価値があるかも検討しましょう。
求人媒体の大きな分類：オンラインとオフライン
オンライン求人媒体の特長と利点
Webの求人サイトや求人プラットフォームは、グローバルなアクセスが可能で、求職者はどこからでもアクセスすることが可能です。
そのため、より多くの求職者に、自社の求人を知ってもらうことができます。
また、情報の更新や変更を瞬時に行なうことができるため、最新の情報を求職者へ提供することができます。
テキストだけでなく、画像や動画を使って表現することができ、求職者へより分かりやすく情報を伝えることが可能です。
オフライン求人媒体の特長と利点
求人情報誌や新聞の折り込みチラシなどの求人広告は、特定の地域やコミュニティに焦点を当てた求人募集が可能です。
駅やコンビニ、スーパーなどで目にする求人情報誌は、地域ごとに発行されているものが多く、地元で働きたい求職者にとっては、仕事を探しやすい媒体です。
新聞の折り込みチラシの場合は、新聞を定期購読している人に向けて求人を出すことができます。
中高年層の購読者が多いこともあり、そういった層への働きかけに向いています。
マルチチャネル戦略：オンラインとオフラインを組み合わせるメリット
オンラインとオフラインの特徴を捉えて、両方を組み合わせて採用活動を行なうのも一つの手段です。
それぞれ異なる層へのアプローチが可能になりますので、より広範な求職者層にリーチできます。
地域ごとに発行される求人情報誌はローカルな求職者にアプローチでき、求人サイトは全国各地から人材を呼び込むことが可能です。
また、求人サイトでは即効性のある応募効果が期待できますが、求人情報誌は情報が更新されない限りは一定期間掲載が続きます。
この組み合わせにより、即時応募を狙いつつ、長期的な目線での人材採用も期待できます。
オンライン求人媒体のランキングと特徴
オンライン求人媒体の料金体系
1.求人広告サイト（選考投資型）
求人情報をまとめたWebサイトで、求人媒体の中で最も多く利用されています。
有料の求人広告の料金体系は、媒体やプランによって大きく異なります。
一般的な相場として、アルバイト・パート採用は1週間あたり1万円～20万円程度、中途採用の場合は4週間20万円～100万円程度です。
2.クリック単価制
クリック単価制の求人広告サイトは、自社の求人広告がクリックされるごとに料金が発生します。
Indeedでは、求人広告の掲載は無料ですが、求人に興味がある人がクリックしたときに費用が発生しますので、応募の可能性が高い求職者のみに予算が使われる点が最大のメリットです。
3.ハローワーク
厚生労働省が運営する公共職業安定所は、国の安定した雇用の維持に努めており、職業紹介や雇用対策を支援しています。
求職者だけでなく、企業も無料で求人掲載することができます。
2023年最新のオンライン求人媒体ランキング
人材採用の専門家が、企業の採用担当者にお勧めしたい総合転職サイトをランキング形式でご紹介します。
第1位：doda
日本有数の知名度を誇る転職サイトです。
転職サイトと転職エージェントが一体となったサービスで、求人数の多さと、非公開求人に好条件の求人が多いことで有名です。
第2位：マイナビ転職
20代〜30代の転職者が多く利用している転職サイトです。
若年層の登録が多いため、新卒や未経験採用の求人が多いことが特徴です。
第3位：女の転職
女性向けの求人に特化した転職サイトです。
「産休育休活用例」や「時短勤務」など、女性のライフステージの変化も踏まえた求人情報が書かれています。
第4位：@type
ITエンジニア、モノづくりエンジニアの両方のエンジニア採用に強い媒体です。
定期的に開催される転職フェアにより、エンジニアからの認知度が高いことも特徴です。
第5位：リクナビNEXT
転職者の8割が利用していると言われる転職サイトの王道です。
さまざまな業界や業種、年齢層に対応していますので、幅広く募集をかけたいときに便利です。
第6位：エン転職
34歳以下の割合が約70%と、若手採用に最適な求人媒体です。
スマホユーザービリティが業界No.1で、若手層から高い支持を獲得しています。
第7位：ビズリーチ
国内有数のハイクラス向け転職サイトです。
年収600万円以上の人材が対象となっており、ハイクラス人材向けの優良求人が多い媒体です。
第8位：Re就活
20代や第二新卒・既卒向けの求人に特化した転職サイトです。
第二新卒、既卒、就職浪人、就職留年、ニート、フリーター、未経験など、就業経験の浅い人が多いのが特徴です。
第9位：Green
IT・Web業界、ベンチャー企業の採用に強い、成功報酬型の求人サイトです。
掲載期限がないため、採用ができなかった場合の費用のリスクがないことが魅力です。
第10位：Wantedly
若手人材やエンジニアにアプローチ可能な媒体です。
新卒採用・アルバイト採用にも利用可能で、優秀な若手層へのリーチを可能とした採用マーケティングツールです。
オフライン求人媒体の活用法
新聞・雑誌による求人広告のメリット
紙媒体には、駅やコンビニなどにフリーペーパーとして置かれている求人情報誌や、新聞に折り込まれる求人広告チラシなどがあります。
求人情報誌や折り込みチラシは地域ごとに発行されているものが多く、地元で働きたい人をターゲットにするなど、地域を限定した採用活動に向いています。
また、Web媒体で仕事を探す場合は、希望する職種や待遇などの条件を絞って検索することが多いため、条件から外れてしまう求人が目に留まることは少ないですが、紙媒体には一覧性があるため、求職者が偶然求人を目にして応募に繋がる可能性があります。
また、新聞の折り込みチラシの場合は、中高年層の定期購読者が多いこともあり、中高年層の採用（特にパート、アルバイト採用）に効果があります。
イベントやセミナーでの採用活動
オフラインでの採用活動では、転職フェアや会社説明会、セミナー・ワークショップなどへの参加・開催も有効です。
企業が求職者と直接対話し、自社の魅力を伝える絶好の機会となります。
転職フェアを例にあげて、下記に採用活動の方法と効果について説明します。
●転職フェアの活用方法
1.ブースの準備と展示物
企業ブースは、魅力的で情報豊富であるべきです。
企業のカルチャーや働く環境、福利厚生などの情報をわかりやすく提案する展示物や資料を用意しましょう。
2.現場でのリクルーターの活用
フェアに参加するリクルーターや企業担当者が、直接求職者と対話し、質問に答え、企業の魅力を伝えることが重要です。
リクルーターは企業の代表として積極的に交流を図りましょう。
3.情報交換と名刺交換
参加者との積極的な情報交換と名刺交換を行ない、興味を持っていただいた求職者の連絡先を得ることが重要です。
これにより、今後のフォローアップがスムーズに進みます。
4.ワークショップやセミナーの開催
転職フェアでは、ワークショップやセミナーを開催することがあります。
企業が特定のテーマで参加することで、専門的な知識を提供し、参加者との関係構築を進めることができます。
●効果
1.直接対話による印象付け
転職フェアではリアルな対話ができるため、企業の印象が求職者により深く、残りやすくなります。
求職者からの個別の質問に答えることで、求職者は企業のカルチャーや価値観をより具体的に理解できるようになります。
2.フィードバックの取得
参加者との直接の対話から、企業は求職者のリアクションやフィードバックを即座に得ることができます。
これにより、採用戦略の改善や調整が可能です。
3.個別フォローアップの機会
転職フェアで得た情報や名刺をもとに、求職者へ個別のフォローアップを行なうことができます。
これにより、興味を示した求職者との関係が深まり、採用プロセスに進みやすくなります。
4.ブランド認知度の向上
フェアに参加することで企業のブランド認知度が向上し、業界や地域社会との連携を強化することができます。
これは将来的な採用活動においても有利に働きます。
オフライン求人媒体のコストパフォーマンス
1.求人情報誌
求人情報誌の場合は、フリーペーパー単体ではなく、Webの求人サイトへの掲載とあわせて構成されていることがほとんどです。
媒体、掲載サイズ、配布・設置エリアなどにより金額は異なりますが、Webとフリーペーパーをあわせて、1万9,000円位から掲載が可能です。
フリーペーパーとWebという異なるターゲット層へ一度にアピールできるメリットがあります。
2.新聞の折り込み求人チラシ
媒体、掲載サイズ、配布エリアなどにより金額は異なりますが、1万8,000円位から掲載が可能です。
Web媒体とは違い、一度の掲載で何十件もの応募が来ることはほぼありませんが、年金にプラスでお金が欲しい高齢者や、近所で働きたい方など、中高年層へのアピールには向いている媒体です。
3.転職フェアなどのイベント
通常の採用活動では、応募者一人ひとりを面接していくため、採用コスト以外にタイムコストがかかります。
しかし、採用イベントで説明会から面接まで行なうことができれば、一度にまとめて選考が可能なため、コストの削減にも繋がります。
出展費用についてですが、ブースの大きさや設置場所によって料金は異なりますが、だいたい60万円～100万円程度になります。
また、出展費用以外にも、ブースのデザイン・制作代や当日配布する資料代などがかかりますので、ご注意ください。
まとめ
企業や求職者にとって最適な求人媒体・メディアは、そのニーズや目的によって異なります。
その中でも、転職サイトやダイレクトリクルーティングは主流の媒体で、特に利用者数の多さがメリットです。
まずは、欲しい人材のターゲット層を決め、その人にリーチできる媒体・メディアを、採用コストの範囲内で選定することが大切です。
また、媒体ごとに複数のプランがありますので、今すぐ採用したいのか、時間をかけてでも良い人材を採用したいのか、費用に関係なく確実に採用したいのかなど、自社の状況にあわせて最適なプランを選びましょう。
